札幌市で《足の小指が痛い》そのお悩みご相談ください！

副爪

足の小指が痛い
小指の爪が割れて伸びてくる
爪が靴下に引っかかる
靴を履くと痛みが強くなる
小指の爪の横にある爪が気になる

※効果には個人差があり、効果を保証するものではございません

副爪とは？

副爪（ふくそう）とは、足の小指の横にできる“爪のように見えるもの”のことです。
実は爪ではなく、「角質」が硬く形成されたものになります。本来あるべきではない角質が、日常的な刺激や摩擦によって厚くなり、爪の横にできてしまうのが副爪です。

副爪が痛い理由

通常、副爪そのものに痛みを伴うことはほとんどありません。
副爪で痛みが出る主な原因は、副爪の下に「魚の目」が形成され、その芯が皮膚を刺激してしまうためです。

そのため、爪切りやヤスリで副爪だけを削ったとしても、深部にある魚の目を取り除かない限り、一時的に痛みが和らぐことはあっても、根本的な改善にはつながりません。

根本から改善を目指すためには、魚の目の除去が必要となります。
なお、痛みのない副爪は、魚の目を伴っていないタイプであることが多いです。

当店の副爪施術の特徴

痛みのない副爪と、痛みを伴う副爪では施術方法が異なります。
そのため、まずは現在の状態や痛みの有無をしっかり確認し、お客様へ丁寧にご説明した上で施術を行っていきます。

痛みのある副爪の場合は、副爪の下にできた魚の目の除去も併せて行います。
魚の目は、長期間にわたり蓄積された角質が深部へ入り込んでいる状態のため、完全に改善を目指すには継続的なケアが必要となります。

基本的には、2週間に1度のペースで4〜5回程度施術を行い、魚の目の改善を目指していきます。

なお、副爪や魚の目自体には血管や神経が通っていないため、痛みに配慮しながら施術を行うことが可能ですので、ご安心ください。

副爪予防

副爪ができやすい足の特徴として挙げられるのが、「開帳足（かいちょうそく）」です。

開帳足とは、親指の付け根（母指球）と小指の付け根（小指球）を支えている“横アーチ”が低下し、足幅が横に広がってしまった状態のことをいいます。

この横アーチが崩れることで、足裏へかかる負担のバランスが乱れ、巻き爪・外反母趾・副爪・魚の目など、さまざまな足のトラブルにつながってしまいます。

当店では、開帳足によって崩れてしまった足裏環境を整えるために、足の状態に合わせたサポーターやインソールをご提案しております。

正しい歩行環境をサポートしながら、日常生活の中で無理なく足の改善を目指していくことも、大切なケアの一つと考えております。

症例写真

※効果には個人差があり、効果を保証するものではございません

選ばれる6つのポイント

希少な副爪ケアができる専門店

副爪ケアに対応している施設はまだ少なく、当店は関東でも数少ない“副爪施術を専門的に行うサロン”の一つです。
副爪のお悩みを改善するために、東京都内はもちろん、遠方からも多くのお客様にご来店いただいております。
熟練された施術

お客様のお悩みや足のトラブルを改善するうえで、最も大切なのは“結果”だと考えております。
そのため当店では、日々しっかりと研修時間を確保し、様々な症状に的確に対応できるよう、教育・技術指導を徹底しております。
見極めに必要な判断スキル

副爪は爪のすぐ横に形成されるため、施術を行う際には「爪」と「副爪」を正確に見極める必要があります。
経験や知識が不足していると、誤って正常な爪まで削ってしまう危険性もあります。
当店のスタッフは、これまで数多くの副爪ケアを行ってきた実績があるため、副爪と爪の境目をしっかり見極めながら、丁寧かつ的確に施術を行っております。
豊富な症例経験数

当店は、希少な副爪施術を専門的に行うサロンのため、多くの県から副爪ケアを求めてご来店いただいております。
一言で副爪といっても、症状や状態はお客様によって様々です。
そのため、当店では一人ひとりの副爪の状態をしっかり見極め、それぞれに適した施術を行っております。
これまで数多くの症例に対応してきたことで、豊富な経験と技術を培っております。
足に特化したスペシャリスト

当店には、「副爪」「魚の目」「巻き爪」「変形爪」など、様々な足のお悩みに対応してきた“足のスペシャリスト”が在籍しております。

豊富な知識と経験をもとに、お客様一人ひとりのお悩みや状態に合わせて的確な施術を行い、改善へ導いてまいります。
数多くの医療機関との連携

足裏にできる角質と、ウイルス性の「イボ」は見た目が非常に似ています。
そのため、誤ったケアを行ってしまうと、ウイルスを広げてしまう可能性があるため注意が必要です。

当店では施術前に、まず「角質」なのか「イボ」なのかを丁寧に見極めた上で施術を行っております。

なお、ウイルス性のイボと判断された場合は皮膚科の管轄となるため、必要に応じて地域の医療機関をご案内できる体制を整えております。